東京・埼玉・神奈川・千葉・茨城ですが、その他全国各地どこへでも伺います。
ご相談から現地調査・お見積りまで無料で承っております。お問い合わせ後、作業の成約、未成約に関わらず、しつこい営業(電話・訪問)は行いませんので安心してご利用ください。
木造建物を解体する【木造解体】、鉄骨造建物を解体する【鉄骨造解体】、鉄筋コンクリート造建物を解体する【RC造解体】、ビル解体、建物内装だけを解体する【内装解体】があります。また、橋梁、鉄塔、煙突等どんな建物でも解体できます。塀だけの解体や樹木の伐採・抜根等もご相談下さい。
電気、ガス、電話等の業者に連絡をして停止の手続きをお願いします。
水道は建物を壊す際に使用するため、停止しないようお願いいたします。
解体時に撤去処分致しますのでご安心下さい。
お客様がご自分で出来る一番のコスト削減方法は、残置物を減らすことです。
残置物はできるだけ少ないほうが工事費も安くなります。
近隣とのトラブルを未然に防ぐ上でも、事前の近隣へのあいさつが必要です。
弊社ではしっかりと事前調査を行い、近隣住民の方にご説明させていただいた上で工事に取り掛かります。 ご近所様への挨拶の際には、工事の概要や工事期間について十分な説明を行わせて頂きますのでご安心下さい。
土日祝日のお立会いも可能です。ご相談者様のご要望の日程に応じてお立会いの調整をさせていただいておりますので、スケジュールがお分かりであれば、お申し付け下さい。
解体工事によって発生した産業廃棄物を分別し、中間処理施設へ搬出します。
不法投棄などされてしまうと、法的に施主であるお客様まで罰せられてしまいます。
このような事が無いようマニフェスト伝票を発行して適正に処理し、最終処分完了後は、マニフェスト伝票E票のコピーをお客様に提出しておりますのでご安心下さい。
解体工事で発生する産業廃棄物の排出事業者が、運搬・処理を他の業者に委託する際に、最終処理までの過程を記録する管理票の事を言います。
マニフェストがあることにより、廃棄物が中間業者→最終処分業者へと流れていく過程を施主が把握することができ、各処理段階によって担当の業者から押印される為、委託したとおり、適切に処理されたことを確認することができます。
解体工事の完了後、お客様に現場確認をして頂いた後に銀行振り込みを行なって頂ければと思います。ご希望であれば、現金での直接渡しにも対応致します。(領収書発行)
解体した際に、地中から浄化槽や古井戸、また以前の悪質業者が埋めて残した廃材などの地中障害物が出てきた場合、その撤去費用として料金の追加をお願いしています。
お見積りには「地中障害物撤去処分は別途となります」旨を記載しております。
こればかりは解体し、掘ってみないとわからないものなので、地中から何かが出てきた場合は費用がかかることを予めご了承ください。もし追加工事が発生する可能性がある場合は、事前にご説明させていただきますので、勝手に請求するようなことはありません。
解体工事終了後に発行致しております。